ギャラリー７

わたしの患者はよく、治療が終わったときに、なんともいえない感じのものがからだを流れているのがわかるといいます。

ここちよいうずきのようなものが全身を包んでいるというのです。

・・・それが、それまでブロックされていて、ふたたび動きだした生命力なのです。

最後に、その患者に必要と思われる種類のエクササイズのやりかたを指示して、セッションを終わるのがふつうです。

多くの患者は一回の治療ですみますが、わたしはよく「3か月たったらまたおいで」といいます。

定期検診の意味もありますが、指示したエクササイズをちゃんとやっているかどうかをたしかめておく必要があるからです。

もっと頻繁にくる患者もいれば、少数ですが、何年もきている患者もいます。

そんな患者のなかには、必要もないのに手技を受けるのが楽しみできている人もいます。

産業政策の面では気乗り薄の政府も、規制の解除では積極的です。

その範囲は輸送業やテレコミュニケーションから金融機関にまで及んでいますが、ここでは最も話題を呼んだ、航空輸送とAT&T社の解体を取り上げてみましょう。

航空業界の動きについてみてみると、イギリスのジャーナリスト、アンソニー・サンプソンが近著『大空の帝国』で書いているように、

「アメリカ航空会社が直面した危機は、単に景気後退やジャンボ機の過剰からだけでなく、政治情勢の基本的変化から起こったものである」。

アメリカ航空業界は1938年にローズベルト大統領がつくった民間航空委員会(CAB)のもとに、第二次大戦後もユナイテッド、アメリカン、TWA、イースタンの4社によるがっちりした寡占的支配によって、秩序が守られてきました。

しかし、ウォーターゲート事件や石油危機は、このような長い間続いた航空業界の安泰ムードを根底から吹き飛ばしてしまいました。

CABは本来の消費者保護の立場を忘れて、逆に業界の利益を代表し、その秩序維持に汲々としていたばかりでなく、ジョンソンおよびニクソンと、相次いでホワイトハウスと航空会社の癒着関係が暴露されたからです。

これを半官半民の金融機関にすれば、ロッキードやクライスラーやニューヨーク市のような破綻を救済することができるというものです。

・・・以上のような4つの立場からの産業政策推進論とは別に、主として民主党議貝による産業政策の立法化もにぎやかです。

こうした動きには一部の共和党議貝も巻きこまれつつあります。

アメリカには根強い自由化論がある一方で、産業政策推進派が次第に勢力を強めつつあることは注目されるでしょう。

こうした動きをとらえて、ビジネスウィーク誌は次のように述べています。

「・・・産業政策への盛り上がる熱狂は、過去の経済的手法がもはや働かなくなっているということ・・・

言い換えればアメリカの国際競争力の回復には、それだけでは不十分になっていることに対し、大衆の不安が拡がっていることを反映するものである。

アメリカが実際にはっきりした国家的産業政策を必要とし、またそれを欲しているかどうかを見定めるべきときがきている・・・。」

・・・こうした気運とは別の面で注目されているのが、デレギュレーション(政府規制撤廃)の展開です。

具体的に国際競争力を持つ産業の決定は市場に委ねられますが、その力を積極的に促進しようというもので、促進派と呼ばれます。

第二のグループは産業調整派で、「日の出」産業の出現に対し、落ちこぼれ産業の犠牲者を救済しようという立場です。

第三は目標産業派と呼ばれるグループで、経済成長の新しい起爆力となる産業を目標として掲げています。

ハイテクノロジー・・・

そのなかでも情報処理と半導体産業からエネルギー、農業、サービス産業、さらにインフラストラクチャー道路、橋梁、港湾、下水、水道にまで及んでいます。

このグループは、国際収支よりも経済成長を重く見ているようです。

MITのレスター・C・サローは

「サンライズ産業を選び出せないほどアメリカ人が無能力と思うなら、日本人のリストを利用させてもらうだけで十分だ」

・・・と、人を食ったこともいっています。

四番目は銀行派ともいわれ、一言でいえば、1920年代末にフーバー大統領が、景気振興のため創設した、復興金融会社の改良版です。

1985年には、大統領産業競争力委員会は、政策提言を含む報告書を発表しています。

それによれば、アメリカの国際競争力の改善のために・・・

1．新技術の創出・応用・保護

2．生産的資本供給の拡大

3．熟練・伸縮性・動機づけに富む労働力の育成

4．貿易などの国家的最重点化

・・・の項目を列挙しています。

しかし、産業政策の議論がにぎやかなのは在野的立場に多く、また産業政策推進派もいろいろな立場に分かれています。

ライシュはサプライサイドに立っていますが、マクロ的な全体的資本形成よりも、資本割当に重点を置いています。

耳慣れない言葉かもしれませんが、犬の肛門の左右にはスカンクと同じようなにおい袋(肛門のう)がついています。

この袋には常時分泌物がたまり、排便時に少しずつ排泄しますが・・・

何らかの原因で出口が炎症を起こすと、痛がゆかったりするので地面にお尻をこするのです。

・肛門のうの分泌物がたまると化膿することもあるので、定期的にしぼる

・虫が寄生していないか、便をよく確かめ観察する

・トゲや切り傷がないかチェックする

・指の間のただれも確かめる

・飛び降りた時は歩きかたに注意

びっこを引いて歩いているような時は、まず両足の裏をチェックしてください。

切り傷があったら化膿予防のために病院へ。

指の間にただれ、湿疹があったら、病院で診てもらい、治療を受けましょう。

高いところから落ちた時は、足全体をさわってみることが大切です。

無駄吠え防止も確認しましょう。

マルチーズやプードルは、耳のなかに毛がはえていて、耳ただれを起こしやすいものです。

手入れの時に、よく耳をチェックします。

また、シャンプー時に耳に水が入ったり、耳の毛を抜いたりすると耳ただれの原因になります。

万一、耳がただれているのを見つけたら、ひどくならないうちに病院で治療を受けることです。

1．肛門のまわりがただれていないかチェックする

2．肛門のまわりはいつも清潔にし、毛も切ってやる

お尻がかゆいと、さかんに地面や床にこすりつけます。

これは肛門の周りに湿疹ができているか、炎症を起こしていると考えられます。

無駄吠え防止すると共に、お医者さんへ連れていきましょう。

近年、NTTがどういう対抗策を打ち出すか注目されていました。

そして98年1月20日、月額200円払えば、5分10円で市内通話を提供するサービスを関東圏で始める、と発表しました。

1年後には全国でサービスするとしていますが、明らかにTTNetに対抗する新戦略の発動です。

電気通信審議会で「関東圏だけでサービスするのは、広くあまねくサービスする義務を負うNTTとしてはおかしい」という意見も出ました。

長電話が好きな人や深夜以外にインターネットＦＡＸやパソコン通信をする人には歓迎されそうです。

NTTはこれで5年後に関東圏で120万の契約獲得を目指しています。

76年以来続いてきた市内通話3分10円が崩れる可能性が出てきたともいえますが・・・

市内で実質的な競争状態が実現したことは日本通信史上、特筆すべきことです。

国際通信から国内通信に進出を許されたKDDは、国内どこにかけても3分54円というサービスを始めました。

NTTの公衆網を使わず、直接KDDの国際交換機とつないで国際通話をかける〈ルートKDD>の加入者に限られますが、他の新電電と比べても国内長距離料金は半額。

通信業界における価格破壊は加速度をつけてきています。

天武天皇の四(六七五)年には占星台(天文の観測と占いを行なう施設〉もつくられました。

この天武天皇は一説に日本天文道最初の達人で、『日本書紀』にも天文や占星の術にすぐれていたと記されている(さらには、易占にも通じており、壬申の乱のおりには自ら笠竹を取って占っている)。

律令制下では天文道は陰陽寮に属した。

とくに安倍晴明以降は、暦法を家学とする賀茂家に対して、安倍家が天文を家学としました。

すなわち、天体の運行を観察してその吉凶の予兆を報告し、日月蝕の予測をするのです。

予兆がある場合は、その対処法も奏上し、祈疇などの除災の呪法を行なったりした。

報告を受けた朝廷は、凶兆の場合などは、陰陽寮で除災の儀礼を行なわせるばかりではなく、宮中に密教僧を招じて祈濤を行なわせるとともに、権威ある寺社にも命じて除災の法を修させました。

そして、現代の占いでは、電話占いならココが良かったです＾＾

アメリカ人は拍手喝采をして迎えましたが、ときすでに遅く、軍事力あるいは軍事力を背景にした地政学的な勢力において、アメリカはついにソ連に追いつかれていたのです。

経済力においては、今でもアメリカの方が断然強いでしょう。

GNPでもロシアのだいたい2倍ぐらいはあります。

しかし、経済力というのは生産能力だけではなく、総合的な力です。

総合的なアメリカの経済力は1985年頃にその圧倒的な力は崩れたといっていいでしょう。

なぜかというと、この年、アメリカは有史以来の3つの大幅な赤字に陥ったからです。

よく「双子の赤字」といわれますが、「3つ子の赤字」といった方が正しいでしょう。

まず、財政の記録的な赤字です。

1985年、年間の赤字だけでもついに2000億ドルを突破しました。

当時のレートだと30兆円をはるかに越える赤字です。

次に、貿易の大幅赤字です。

この年、これも記録を大きく更新して、1336億ドルと大変な赤字となりました。

そして第三に、これらからアメリカは、史上初めて大借金国に陥らざるをえなくなりました。

同年、アメリカの対外純債務は一挙に前年の8倍に膨れ上がって、1000億ドルをはるかに越える有様・・・。

アメリカはこうして、世界一の金貸し国から世界一の借金国へと転落し始めたのです。

どうしてこんなことになったのでしょうか。

原因はむろん簡単ではありません。

しかし、直接のきっかけとなった主因の一つは、急激な軍拡でしょう。

ソ連に追いつかれて再び水をあけようとしたのがレーガン政策であり、その「強いアメリカ」政策の第一は軍拡にありました。

それに、前年の84年は大統領選挙の年で、いわゆる「レーガノミックス」に立って、大幅減税という「選挙の贈り物」も行われました。

これでは、財政が急激に悪化するのは当然でしょう。